持続可能な観光と地域づくりのための航空会社による貢献可能性に関する研究調査

研究期間：2025 - 2026

（神戸　正憲 ～ '26年9月）

　「持続可能な観光・人的交流の実現のためのASEAN と日本の連携に関する研究調査」（2024年度～2025年度）から派生して、航空会社の特徴に着目し、持続可能な観光地域経営に貢献する可能性について研究調査を行った。

　観光需要と人的交流が世界的に回復する状況は、気候変動・地域疲弊・オーバーツーリズムと不可分な関係にあり、特に航空会社はCO2排出、観光集中の助長といった負の面も強く認識しており、国際的にも「送客を超えた役割」が求められている。本研究では、国と国、都市と地方を直接結ぶという航空会社の特徴に着目し、持続可能な観光地域経営に貢献している世界の6つの航空会社の異なるアプローチ事例について定性的な比較と分析を行い、就航先のDMO 制度の有無にかかわらず、これからの航空会社が持続可能な観光地域経営に貢献し得る可能性についての提言をまとめた。その成果は2026年ATRS（国際航空輸送学会）世界大会（中国・北京市）にて発表した。

＜研究員＞
神戸　正憲

研究成果の発表

2026/07/02　　　　ATRS（国際航空輸送学会）2026世界大会への参加
　　　　　　　　　　＜発表＞「持続可能な観光と地域づくりのための航空会社による貢献の可能性」（原文は英語）