30〜40歳代の活動実態と個人の意識の関係分析を通じた都市交通政策に関する考察
学術研究論文
公開日:2018年7月12日
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著者 | 修士(工学) 公益財団法人豊田都市交通研究所主席研究員 西堀泰英 博士(工学) 大阪大学COデザインセンター特任教授 土井 勉 博士(工学) 宮津市理事兼企画部長 安東直紀 博士(工学) 公益財団法人ひょうご震災記念21世紀研究機構主任研究員 石塚裕子 MBA 中央復建コンサルタンツ株式会社取締役 白水靖郎 修士(工学) 中央復建コンサルタンツ株式会社交通計画グループチームリーダー 中矢昌希 |
概要 | 30歳代前後の年代の生成原単位が減少傾向にあることが報告されている.筆者らは,そのなかでも特に減少している属性や交通行動を明らかにしたが,その原因やそれがもたらす影響については十分な知見が得られていない.そこで本稿では,インターネット利用,人付き合いや社会への関心などの人々の意識と交通行動との関係を分析した.その結果,インターネット利用と交通行動の両方が多い人と両方が少ない人が存在し,活動格差が生じている実態とともに,人付き合いへの積極性には様々な活動の中でも特に外出回数が関係することを明らかにした.これらの結果を踏まえ,今後の都市交通政策について考察した. |
掲載記事PDF | 冊子版:77号 |
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